ツインバード工業はスターリングエンジン・ピストンの技術ノウハウの宝庫
最近注目されているツインバード工業だが、宇宙航空研究開発機構（JAXA）から日本実験棟「きぼう」（JEM）に搭載される 宇宙用冷凍・冷蔵庫の要素試作を依頼されただけでなく、発電もひそかに開発をしている。
日本ではほとんど出回っていないが、スターリングエンジンの発電機は小規模で低予算、場所を選ばないというすごい発電機なのだ。
夢の発電所 Ｄream power station バイオマス(植物廃材等)を燃やして スターリングエンジン発電機で 1000Ｗの発電に成功！
リニア・フリーピストン・スターリングエンジン発電機について スターリングエンジンは、今から約 200 年前に発明された唯一の外燃機関であり、その最大の特徴は熱源を問わないということです。
世界各国で数多く研究開発され、日本国内でも開発が行われていますが、現在、国内では量産販売はされていません。
スターリングエンジン開発のターニ ングポイントは、リニアにした事と内部ピストンの材質とクリアランスのバランスでした。
ツインバード工業㈱は、内部ピストンを特殊な材質での開発に成功し、量産販売が可能となりました。
現在、スターリングエンジン開発は、中国では国策として盛んに行われ、太陽熱を代表とした、再生可能エネルギーに利用する研究開発が行われています。
電気事業法改正で小規模発電用スターリングエンジンに関する事業は法規制を受けることなく行うことができることに！
2014年の法改正で、スターリングエンジンによる小規模発電は規制緩和されました。
スターリングエンジンは、今から約 200 年前に発明された唯一の外燃機関ですが、その最大の特徴は熱源を問わないということです。
熱源を問わないというのは、電気・温水・暖房・バイオマス・木炭など、熱が発生するならばなんでも発電できるということのようです。
スターリングエンジン普及協会
Microgen Engine Corp.(MEC) の "m-CHP" (2011年2月12日)
MECは、British Gas(BG)傘下でスターリングエンジン搭載のCHP(コージェネレーション)開発事業を推進していた Microgen Energy Ltd.が撤退した後、そのエンジン部門を引き継ぎ設立された企業(2007年)でありますが、 同社のスターリングエンジン開発と事業について興味ある情報が寄せられたので、ここに紹介します。
MECは2007年に創業し、昨年欧州においてエンジン公開をしましたが、それに至る経過の大略を以下に示します。
・2004 ツインバード工業㈱で試作機５台生産開始 ツインバード１号(TB1)・・・・
新潟の総力を挙げて取り組む未利用低温排熱利用の発電システム
工場などから排出される200℃以下の低温排熱を回収して発電するシステムを開発中。
スターリングエンジン発電のメリットである、熱源を選ばないという点を考えると、これが開発されたら多くの工場、バイオマス、焼却施設、暖房機器などで発電を行うことが可能になるようだ。
食品工場や熱処理・鋳造工場などから排出される200℃以下の低温排熱は利用価値が低いため大半が捨てられていました。
本研究では県内企業・大学と共同で、低温排熱を回収して電気に変える「2kW級スターリングエンジン発電システム」を開発します。
ツインバードの定款にも昨年4月に自然エネルギー等による発電事業が！
ツインバードは昨年のIRで定款に発電事業を追加している。
定款というのは、会社の説明書であり、会社の法律のようなものだ。
つまり、事業として発電に付帯することを行うということだ。
しかも、自然エネルギー等による発電事業ということは、今までの経緯からもスターリングエンジン発電や、これまでに培った技術でトレンドにのっているものでありそうだ。
平成 26 年４月 11 日 ツインバード工業株式会社
定款の一部変更に関するお知らせ（PDF）
１． 変更の理由
（１）事業の多様化及び社会的貢献のため、現行定款 第２条（目的）に事業目的を追加し、併せて号数の変更をおこなうものであります。
（２）公告の周知性向上及び公告手続きの合理化を図るため、現行定款第４条（公告方法）に定める公告方法を電子公告に変更し、併せてやむを得ない事由によって電子公告をすることができない場合の公告方法を定めるものであります。
(目 的) 第２条 当会社は、次の事業を営むことを目的とする。 (１)～(10) (現行どおり)
(11）自然エネルギー等による発電事業および その管理・運営ならびに電気の供給、販売等に関する事業
(12)前各号に付帯関連する一切の業務 (公告方法) 第４条 当会社の公告方法は、電子公告とする。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行う。
